保護者の方へ ～お子さまの歯の健康について～
幼い頃から歯科医院で予防治療･メンテナンスを行っていくことは、成長に伴って、また成人してからも虫歯になって歯を削ったり、歯を抜いたりするリスクが抑えられます。将来的に自分の歯を健康な状態で多く残すことにつながっていきます。
当院では、お子さまに対する予防治療･メンテナンスを特に重要ととらえ、お口の健康をしっかりとサポートしています。
併せて、お子さま自身も正しい予防の知識を身に付け、その習慣化ができるよう、細かにアドバイスさせていただきます。
当院の小児歯科・小児矯正の特徴
当院は、小児歯科治療に力を入れており、これまで多くの治療を重ねてきました。その経験を活かしつつ、以下のようなことに取り組んでいます。
怖がっているお子さまを無理に治療しない
「歯医者が怖い」というお子さまに対し、無理やり治療するようなことはいたしません。押さえつけて治療をすればお子さまにより強く苦手意識を根付かせ、ますます足が遠のいてしまいます。
お子さまが慣れるまでゆっくりと向き合い、落ち着いてから少しずつ治療を進めます。
お子さまに対する予防・メンテナンスへのこだわり
当院は予防・メンテナンスに力を入れているため、お子さまに対しても充実した予防治療を得意とし、丁寧に対応しています。成長とともに変化していく口内を詳しく観察し、その都度、必要な予防治療・メンテナンスを行っています。
また、当院内で「おやこ教室」を開き、小児歯科や予防に関する説明・ホームケアへのアドバイスなどを行っています。
お子さまに特化した充実の矯正治療
幼いからといって歯並び・噛み合わせの悪さを放置しておくと、お子さま本人が見た目のコンプレックスを感じるようになり、健康面でも虫歯や歯周病のリスクが高まります。
歯並びや噛み合わせについてしっかりと確認し、必要な場合は早期に治療を行うことをおすすめします。
予防というアプローチも含めて、お子さまに特化した矯正治療を行っています。
お子さまへの予防・メンテナンスの詳細
定期健診
口内の状態（虫歯リスクや噛み合わせの不具合）などを丁寧に診察します。
必要があれば詳しい検査も行います。
フッ素塗布
フッ素は「歯を強く」「再石灰化を促進する」「虫歯菌を抑制する」といった働きを持っています。
そのため、歯の表面にフッ素を直接塗ったり、フッ素入り歯磨きの使用をおすすめしたりします。
シーラント
虫歯ができやすい奥歯の深い溝に、フッ素の入ったセメントを詰めるという予防治療です。
食べカスがたまりやすい溝がなくなって歯磨きがしやすくなったり、フッ素の効果で虫歯ができにくい歯質になったりという効果があります
お子さまへのホームケア
家族間での虫歯菌の感染予防
虫歯は細菌による感染症なので、大人から小さなお子さまに虫歯菌をうつさないことが重要です。日常的に「ご家族の方全員が口内を清潔にしておくこと」「大人と同じ箸や食器で離乳食をあげないこと」「大人が食べ物を噛み砕いてお子さまにあげないこと」などに注意しましょう。
歯磨きの習慣づけ
生後6カ月～10カ月頃に歯が生え始めますが、すでにこの時期から口内を清潔にしてあげることを意識しましょう。最初は保護者の方が歯磨きをしてあげ、お子さま本人も早く歯磨きに慣れるよう少しずつ促していきましょう。また、10歳くらいまではお子さまが歯磨きをした後にチェックし、仕上げ磨きをしてあげてください。
小児矯正
このようなお悩みはありませんか？
- 歯が凸凹
している - 前歯が
出ている - 受け口に
なっている - 口が開いていることが多い
- 寝ているときにいびきをかく
歯並びが悪くなる原因
- 遺伝的な要素（骨格や口内の構造など）
- 指しゃぶりや頬杖などの癖
- 舌・唇・口などの動かし方の癖
- 口呼吸による影響
- 口の周りの筋力不足
- 虫歯による早期抜歯
- 生活習慣（噛む回数が少ない・やわらかいものばかり食べている・早食いなど）
小児矯正の必要性
小児矯正で歯並びをよくすることは、見た目はもちろん、将来的に自分の歯でよく噛める健康的な生活を送ることにつながります。
顎の発育が促進され、噛む・咀嚼する・飲み込むといった口腔機能を高め、フェイスラインを整えることにもなります。
大人になってから矯正を始めようとすると、健全な永久歯を抜歯する必要があったり、症例によっては外科手術をしないといけなかったりと、条件が悪くなるリスクもあります。歯並びの悪さのために、虫歯や歯周病にかかりやすいという傾向もあります。
小児矯正は、大人になってからのそのようなリスクを低減しつつ、期間や費用が最小限ですむことにもつながっていきます。
※小児矯正は自費治療です
当院の小児矯正の特徴
当院の小児矯正では、主に次のような方法を行っています。それぞれのお子さまに適した矯正をご提案しています。
ワイヤー矯正
ワイヤー矯正とは歯にブラケットという装置を付け、そこにワイヤーを通し適切な力をかけることで少しづつ歯並びを整える矯正です。
小児のワイヤー矯正の治療期間は1年半～3年、通院回数は1～２カ月に1回、費用は330,000円(税込)です。
メリット
- 矯正装置を取り外す必要がない
- さまざまな症例に適応可能
デメリット
- 痛みを伴う場合がある
- 矯正器具が目立つ
インビザライン・ファースト(※)
成長過程にあるお子さまのための、透明に近く目立ちにくいマウスピースによる矯正です。
混合歯列期（こどもの歯と大人の歯の交換期）にあるお子さまを対象にしています。
口腔内スキャナー「iTero」による型取りや治療前後のシミュレーションなどができ、ほかの矯正方法と比較してお子さまへの負担が軽減されています。
お子さまご本人の自己管理だけでなく、親御さまなど周囲の大人がしっかり関わることも必須条件です。
治療期間は1年半～3年、通院回数は1～２カ月に1回、費用は385,000円(税込)です。
メリット
- 目立たない透明の装置
- 痛みや違和感が少ない
- 取り外しが可能
- 飲食物の制限がなく、歯磨きもできる
- 虫歯や歯周病の予防ができる
- スポーツや楽器も楽しめる
- 金属アレルギーの心配がない
デメリット
- 実施するには適応条件がある
- 毎日14時間の装着時間が必要
- 自己管理が必要
- 紛失することがある
ムーシールド
反対咬合を治す装置です。
治療期間は1～2年、通院回数は1～２カ月に1回、費用は55,000円(税込)です。
メリット
- 取り外しができる
- 夜間のみの装着でOK
デメリット
- 自費診療のため、保険適用外
- つけ忘れると効果が出にくい
床矯正（拡大床）
歯並びを整えるため、歯のスペースを確保するための矯正で、「拡大床」とも呼ばれます。
入れ歯のような形の装置をネジで調整して、歯列の幅を少しずつ広げていきます。
歯並びを整えるだけでなく、顎の骨格の改善にも効果が期待できます。
治療期間は1～2年、通院回数は1～２カ月に1回、費用は77,000円(税込)です。
メリット
- 永久歯の抜歯をともなう矯正治療を予防できる
- 取り外せるため、通常どおり食事や歯磨きができる
- 痛みを感じにくい
デメリット
- 歯並びの細かな調整や大幅な移動はできない
- 違和感があり発音が不明瞭になることがある
- 1日14時間以上の装着が必要
T4K
マウスピース型装置を装着することで、お口まわりの癖（口腔習癖）を改善し、歯の生えかわりやあごの成長発育をできるだけ正常に進める筋機能矯正と呼ばれる治療法に使用する装置です。日中1時間と夜間のみの装着になります。
治療期間は1～2年、通院回数は1～２カ月に1回、費用は55,000円(税込)です。
メリット
- 身体の正しい発育を促す
- 自由に取り外せる
デメリット
- 歯並びの細かな調整や大幅な移動はできない
- 違和感があり発音が不明瞭になることがある
未承認医薬品について(※)
未承認医薬品等であることの明示
インビザライン・ファーストは、薬機法上の承認を得ていません。
入手経路等の明示
当院で使用しているマウスピース型矯正装置（インビザライン・ファースト）は、米国アライン・テクノロジー社の製品です。アライン・テクノロジー社のグループ会社である、アライン・テクノロジー・ジャパン株式会社より入手を行なっています。
個人輸入において注意すべき医薬品等について(以下リンク参照ください)
https://www.yakubutsu.mhlw.go.jp/individualimport/health_damage/overseas_report/index.html
国内の承認医薬品等の有無の明示
マウスピース型矯正は、さまざまなタイプやシステムが開発されています。国内でもインビザライン・ファーストに類似したマウスピース型矯正装置が販売されており、その中には日本で薬事承認を受けたものも存在します。
日本で「医療機器としての矯正装置」として認められるためには、「薬事承認を受けた材料を用い、日本の国家資格を持つ歯科医師または歯科技工士が製作したもの」か、「薬事承認を得た既製品」である必要があります。そのため、海外で製造されているマウスピース（インビザライン・ファースト）は、この条件に該当しないことになります。
諸外国における安全性等に係る情報の明示
インビザライン・ファーストは、1998年にFDA（米国食品医薬品局）から医療機器として認証され、販売認可を受けています。インビザライン・ファーストは全世界で1400万症例以上（2022年9月時点）が治療されていますが、歯科矯正に伴う個別のリスク以外の重大な副作用の報告はありません。ただし、インビザライン・ファーストは、薬機法の承認を受けておりませんので、医薬品副作用被害救済制度の対象となりません。
